クラウドファンディングで復活した花火大会 ― 地方の花火を守る新しい支え方

夏の夜空を彩る花火は、日本人が古くから育んできた文化のひとつです。しかし近年、その花火大会が全国各地で次々と中止に追い込まれるという、かつてない危機が訪れています。そんな状況のなかで注目を集めているのが、クラウドファンディング（CF）を活用した花火大会の「復活」という新しい潮流です。地域住民や遠く離れたファンが資金を持ち寄り、消えかけた花火の火を守るこの動きは、単なる資金調達にとどまらない深い意味を持っています。

なぜ今、花火大会は消えていくのか

花火大会の中止が相次ぐ背景には、複数の構造的な問題が重なっています。まずもって避けられないのが、運営コストの急激な高騰です。

花火大会の開催には、花火玉そのものの費用に加え、警備・会場設営・交通整理・清掃・保険など、多岐にわたる経費がかかります。たとえば、3号玉（直径9cm）1発あたりの費用は約3,000〜4,000円、10号（直径30cm）なら5万〜7万円にも上ります。1万発を打ち上げる中規模大会では、花火玉代だけで3,000万〜4,000万円が必要です。そこに人件費・会場費・宣伝費が加わると、大規模大会では1億円超の予算が必要になることも珍しくありません。

島根県松江市の「松江水郷祭」では、コロナ禍前と比べて総運営費が約3,000万円も増加しました。内訳を見ると、火薬や材料費などの打ち上げ費用が約1.5倍、仮設トイレやゴミ処理などの環境整備が約1.8倍、そして警備費用にいたっては約2.6倍にまで膨れ上がっています。これは松江市だけの話ではなく、全国各地の花火大会が同様の状況に置かれています。

帝国データバンクの調査によると、2025年の夏季に主要花火大会の約8割が有料観覧席を導入しており、そのうち半数以上が前年比で値上げを実施しています。一般席の平均価格は5,227円、プレミアム席の平均価格は実に3万6,193円に達し、2019年以降で最大の「二極化」が進んでいます。大会を存続させるために、運営側は苦しい収益改善策を迫られているのです。

費用高騰に加えて問題となるのが、担い手不足です。少子高齢化が進む地方では、運営スタッフや花火師の高齢化が顕著で、若い世代への継承が進んでいない大会が多くあります。さらに、自治体の財政難による補助金削減、コロナ禍後に定着した来場者離れなども、花火大会の存続を脅かす要因となっています。

2025年7月時点でも28もの会場が中止を確定させており、この傾向は今後さらに深刻になると予想されます。

クラウドファンディングで復活した花火大会の実例

そんな厳しい状況の中でも、地域の人々の熱意とクラウドファンディングの力が組み合わさることで、消えかけた花火が奇跡の復活を遂げた事例が各地で生まれています。

浅虫温泉花火大会（青森県）― 427人の想いが灯した74年の火

青森ねぶた祭の前夜祭としても知られ、74回の歴史を誇る「浅虫温泉花火大会」は、2025年6月に費用高騰と来場者数の落ち込みを理由に中止が発表されました。地元住民に大きな衝撃が走る中、立ち上がったのは任意団体「浅虫まちおこし応援団がっちゃんこ」です。

「浅虫の火は消さない」という強い想いのもと、同団体はCAMPFIRE上でクラウドファンディングを開始。目標金額500万円に対して、427人の支援者から約566万円もの資金が集まり、目標を達成しました（2025年7月31日終了）。リターンには花火大会の有料観覧席チケット（8,000円〜）から、企業向けの看板設置・スポンサーアナウンス（10〜30万円）まで幅広いプランを用意。当日来場できない人には浅虫の特産品も届けられました。これにより第75回大会は2025年9月15日（月・祝）に開催される予定となりました。注目すべきは、クラウドファンディング終了後も「もう一度プロジェクトをやってほしい」という声が179件も寄せられている点で、一時的な資金調達にとどまらないコミュニティの形成に成功しています。

鎌倉花火大会（神奈川県）― 市の補助金打ち切りを市民の力で覆した先駆け

クラウドファンディングによる花火大会復活の先駆け的事例が、神奈川県鎌倉市の事例です。市の補助金が打ち切られ一度は中止が決まっていた「第69回鎌倉花火大会」（2017年）は、市民有志の呼びかけによりわずか1ヶ月で目標を上回る1,132万円の資金調達に成功しました。翌日のゴミ拾いにも100名が協力するなど、クラウドファンディングが単なるお金集めではなく、市民が花火大会を「自分たちのもの」として意識するきっかけになった象徴的な出来事です。この成功体験は全国に広まり、その後のクラウドファンディング活用の道を開きました。2025年の第77回大会も、費用高騰を乗り越えるために引き続きクラウドファンディングに挑戦しています。

松江水郷祭（島根県）― ふるさと納税との「二刀流」で継続開催を実現

3,000万円超のコスト増に直面した「松江水郷祭」が選んだのは、通常のクラウドファンディングとガバメントクラウドファンディング（GCF）の同時活用という戦略です。GCFとはふるさと納税の仕組みを活用して自治体が行うクラウドファンディングのことで、市外在住者には税額控除と地域の返礼品という2つのメリットを訴求できます。一方、通常のCFでは地元住民向けにオリジナルグッズや有料観覧席を返礼品として用意し、居住地を問わず幅広い層からの支援を集めることに成功しました。2024年・2025年と連続開催を実現しており、この二刀流モデルは他の地方花火大会が参考にすべき好事例といえます。

光花火大会「#虹はなび」（山口県）― 行政が撤退した後、市民が立ち上がった

山口県光市では、市が花火大会の開催を見送ることを決めた後、民間組織が自ら「光花火大会『#虹はなび』実行委員会」を発足させました。2025年5月〜7月にかけてクラウドファンディングで開催費用200万円を目標に募集を実施。物価高騰や人手不足によって運営費が増加し続ける中、これまで行政主体だった花火大会を市民参画型のイベントとして再構築しようとする挑戦は、地方花火大会の新しいあり方を示しています。

クラウドファンディングは「お金」以上のものをもたらす

ここで重要な問いを立てたいと思います。クラウドファンディングは、本当に花火大会を「救える」のでしょうか。答えは「条件付きでイエス」ですが、その本質的な価値はお金の調達にあるのではありません。

クラウドファンディングが地方の花火大会にもたらす最大の価値は、「関係人口」の創出です。一口3,000円から支援できる仕組みは、その地域に住んでいない人、かつてその土地に暮らしていた人、あるいは一度訪れて花火に心を動かされた旅行者など、地域とゆるやかに繋がる「ファン」を可視化します。支援者は花火大会の「お客さん」から、花火大会の「仲間」へと変わるのです。

さらに、プロジェクトページを通じた情報発信には、花火大会の存続を危機に追い込む構造的な問題を広く社会に訴える効果があります。「なぜ運営費が高騰しているのか」「なぜ担い手が不足しているのか」という問いは、地域の課題を全国へと届けるメッセージになります。これはテレビや新聞では拾いきれない、地方花火大会のリアルな声です。

また、浅虫温泉の事例で「もう一度やってほしい」という声が179件集まったように、クラウドファンディングは翌年以降の開催に向けたコミュニティの土台を作ります。「支援した人が当事者になる」という構造が、花火大会の持続可能性を高める新しい公共の形を生み出しています。

クラウドファンディングで花火大会を支援する方法

実際に花火大会のクラウドファンディングに参加したいと思ったとき、どのように探せばよいでしょうか。主要なプラットフォームと特徴を整理します。

支援する際のポイントとして、いくつか押さえておきたい点があります。まず、「All-In方式」と「All-or-Nothing方式」の違いを確認しましょう。All-In方式は目標金額に達しなくても支援が成立しますが、All-or-Nothing方式は目標未達の場合に返金されます。花火大会は開催のために一定額が必要なため、方式によっては大会自体が中止になるケースもあります。

また、リターン（返礼品）の内容もよく確認してください。観覧席チケット、地元の特産品、企業向けスポンサー枠など、支援額に応じてさまざまなリターンが設定されています。当日会場に行けない方でも特産品を受け取れる場合が多く、遠方からでも花火大会に「参加」する手段として活用できます。

クラウドファンディングの限界と、本当に必要なこと

クラウドファンディングへの過度な期待には、冷静に向き合う必要もあります。ひとつ率直に言えば、クラウドファンディングは「応急処置」にはなり得ても、「根本的な解決策」にはなりにくいという点です。

たとえば目標金額500万円のプロジェクトが成功したとしても、来年も同じように500万円を集め続ける必要があります。毎年クラウドファンディングを実施することへの支援者の「疲れ」も考えなければなりません。鎌倉花火大会のように毎年実施しているケースもありますが、地域への共感と継続的な発信力がなければ、回を重ねるごとに達成は難しくなります。

真に持続可能な地方の花火大会を守るためには、クラウドファンディングと並行して、いくつかの構造的な取り組みが不可欠です。

• 有料席の適正な導入による自己財源の確保
• 地域外からの観光客を呼び込むための情報発信の強化
• 若い世代の運営参画による担い手の確保
• 行政・民間・市民が連携した「共催」モデルの構築
• ガバメントクラウドファンディングを活用した安定的な財源の多様化

クラウドファンディングはあくまで、この長期的な仕組みづくりへの「架け橋」として機能させることが重要です。支援者との関係を一過性のものにせず、翌年も「また支援したい」と思ってもらえるようなコミュニティ運営が、今後の地方花火大会存続の鍵を握っています。

花火を守ることは、地域の記憶を守ること

花火大会は単なる娯楽イベントではありません。それは地域の歴史であり、世代を超えて語り継がれる夏の記憶であり、地元へのアイデンティティを育む文化的な装置です。子どもが初めて見た花火の色、祖父母と並んで眺めた大輪の花、浴衣姿で歩いた夜の参道──そういった記憶が積み重なることで、その土地への愛着が育まれます。

クラウドファンディングで花火大会を支援するという行為は、その記憶のバトンを次世代へ渡すことへの参加です。数千円の支援金が、誰かの「生まれて初めての花火」を生み出すかもしれない。そう考えると、クラウドファンディングは単なる資金調達ではなく、見知らぬ誰かの夏の思い出への投資だといえるのではないでしょうか。

地方の花火を守る新しい支え方は、今まさに日本全国で試みられています。あなたの地元の花火大会が危機に瀕しているとしたら、あるいはかつて訪れた地域の花火大会が存続を求めていたとしたら、クラウドファンディングというプラットフォームを通じてその火に手を差し伸べることができます。夜空に咲く大輪の花は、そこに集まる無数の人々の想いが支えているのです。